現代の住まいづくりで無視できない省エネ性能について、国や自治体が多くの補助金を用意しています。
太陽光発電システムによる自家発電やリチウムイオン蓄電池など、エネルギー消費を抑える省エネ設備は地球環境保全と光熱費削減にもつながります。
各団体が用意している補助金制度を併用可能なものも多いため、上手に活用して初期投資を抑えましょう。
国道交通省・経済産業省・環境省が連携して推進している住宅施策です。
住まいで使う一次エネルギー消費と太陽光発電などで作るエネルギー量をつり合わせ、エネルギー消費をゼロにすることを目指します。
基本施策となるZEHに加えて、さらにエネルギー消費を減らしたZEH+といったプランもあり、補助金額も大きくなっています。
省エネ性能を高めることもZEH住宅の基準に含まれているため、地球環境の保全につながるだけでなく、光熱費削減にもつながる取り組みです。
これからの住まいづくりに欠かせない省エネ性能を含めた施策ですから、ぜひ検討してうまく活用していきましょう。
引用元:(一般財団法人環境共創イニシアチブ)https://sii.or.jp/moe_zeh02/support/public.html
奈良県が運用する補助促進事業で、リチウムイオン蓄電池やエネファームといったエコ設備の導入に定額補助金を支給します。
市町村が運用する省エネ補助金と併用が可能なため、積極的に活用すれば大きな経済効果を得られる場合も。
毎月の光熱費を抑える効果が期待できるため、初期投資額を抑えれば早めに回収することができてよりお得になります。
申し込み期間は令和3年の4月までありますが、先着順で予算がなくなり次第終了となるため、早めに申し込むようにしましょう。
引用元:(奈良県公式HP)http://www.pref.nara.jp/43555.htm
一般家庭用のリチウムイオン蓄電池を設置し、太陽光発電システムで作った電力を貯めて賢く使うための制度です。
昼間の太陽光で作った電気を夜に使うことで光熱費の削減につながり、ピーク時の電力不足解消も期待されています。
太陽光発電との相性が良い設備で、他の省エネ関連助成金と併用も可能なため、ぜひ一緒に検討したい内容です。
補助金の予算総額が決まっていて、先着順でなくなり次第終了となるため、検討するのであれば早めに申し込んだ方が良いでしょう。
引用元:(橿原市公式HP)https://www.city.kashihara.nara.jp/article?id=5c352473f1a7f00f31b1e268
橿原市独自の補助金制度で、水素と酸素の化学反応を使って発電した熱量でお湯を沸かしたり、空気を暖めたりするエコ設備、燃料電池コージェネレーションシステムが対象です。
自宅で使う分の電気を、使うときだけ効率よく作ることで省エネ効率が高まり、排熱を有効活用することでさらにエコ性能アップが期待できます。
リチウムイオン蓄電池や太陽光発電システムなど他の省エネ設備補助金と併用が可能なため、組み合わせることでより高い省エネ性能にもつながります。
こちらも予算上限が決まっているため、検討する場合は早めに申し込みましょう。
引用元:(橿原市公式HP)https://www.city.kashihara.nara.jp/article?id=5c352473f1a7f00f31b1e269
省エネ設備の中でも重要度の高い、住まいで電気を作る太陽光発電システムの橿原市オリジナル補助金制度です。
上でご紹介した奈良県の補助金施策と併用が可能なため、併せると経済効果は少なくありません。
省エネ住宅を目指すなら必須ともいえる太陽光発電システムですから、ぜひ補助金を有効活用して設置を検討しましょう。
引用元:(橿原市公式HP)https://www.city.kashihara.nara.jp/article?id=5c352473f1a7f00f31b1e267
ZEHや省エネ住宅系補助金を検討・申し込みする際に気を付けるべきポイントをまとめました。
ここでも複数の補助金制度をご紹介しましたが、お住まいの自治体や省エネ設備によっては複数の自治体や団体が補助金を用意しているケースも少なくありません。
新築住宅のエコ設備を検討する際は、担当営業マンの案内だけでなく自分でも補助金がないか調べてみましょう。
併用できる補助金の見逃しを防ぐことで、新築の初期費用を抑えて省エネ設備を導入できます。
省エネ補助金の申請要綱には、申請期間のほかに完成期限や補助金請求の期間が設けてあるケースも多いです。
申請は通ったものの、竣工が間に合わずに補助金を受け取れなかったというケースもありますので、いつまでに工事を終わらせるべきかもチェックして検討しましょう。
申請は間に合っても結局間に合わないのであれば、無駄な労力になってしまいます。
竣工がギリギリのタイミングだと、工事の遅れで補助金が受け取れなくなるケースもありますので、しっかり担当者と打ち合わせしましょう。
申請が通った場合、追加で確認しておきたいのは実際に補助金が支給されるタイミングです。
工事完了後請求する補助金の場合、支給日は請求書が届いてから1か月以上先に設定してあることも少なくありません。
特に支給額が大きい場合は、支払関係の当てにしていると間に合わず慌ててしまうケースも。
少なくとも建てるときは自己資金を用意する必要がありますが、その後いつ支給されるのか把握してしっかり資金計画を立てましょう。
補助金利用を検討する際、必ず審査が通ってもらえるわけではない点も理解しておきましょう。
補助金によっては予算上限が決まっていて、先着順で予算がなくなり次第終了の場合 があります。
抽選の補助金は申し込み状況によって倍率が変わり、運しだいになりますのであまりあてにするのは危険です。
補助金額や申し込み期間だけでなく、このような審査条件についても事前にチェックして把握しましょう。
太陽光発電システムや蓄電池などの省エネ設備は、地球環境保護のためにたくさんの補助金制度が用意されています。
しかし、個人単位で考えた場合にもさまざまなメリットがあります。
自宅で電気を創り出す太陽光発電システムや賢く使う蓄電池など、省エネ設備は電気代を抑えることができる点が大きなメリットです。
初期費用は掛かりますが、数十年単位で考えると最終的に費用以上の節約効果が出る場合が多いです。
特に赤ちゃんや小さなお子さんがいる家庭、二世帯住宅などで家族が多い場合は、経済効果も大きくなるでしょう。
ZEH住宅で規定されている断熱性能も、エアコンや暖房の効きを良くして光熱費削減につながります。
住まいの省エネ性能を高める断熱性能のアップは、快適な暮らしにもつながります。
住宅全体の断熱性能が上がると部屋ごとの温度差が少なくなり、廊下や洗面所といった冷暖房の無い部屋の暑さ寒さが軽減できます。
部屋を移動するときの不快感が減り、帰宅時のムワっとした暑さや底冷え感が軽減できるのは大きなメリット。
冬のヒートショック現象による健康被害も防ぎやすくなるため、高齢のご家族がいる方も安心して過ごしやすくなります。
太陽光発電システムや蓄電池でクリーンなエネルギーが使えるようになると、電気代や環境のことを気にせず家電を使うことができます。
自宅で創り出したエネルギーを気兼ねなく使えることで、節約による行動の制限がなくなり自由なライフスタイルを実現できます。
ホームシアターや工作機械を使った趣味など電気を使うことも、環境に負荷をかけず自由に楽しむことができるのもメリットの一つです。
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